■仕事にとどまれる優先権の保証■～実行手段は、"勤続年数"～

おはようございます。

今朝も晴れ、夜明け直後の川崎の朝、
冷え込みは一段落です。

きょうも暖かな一日になりそうですね。

金曜日、今日もよろしくお願いします。

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∬ちょこっと、ピータ．ドラッカー∬



継続的で安定的な雇用を確保するための
二番目の基本的なアプローチ。


ドラッカーは、それは、
個人個人に自分の仕事にとどまれる
優先権を保証することだとする。


そして、
多くの場合、これが実質的な雇用の安定に
つながっており、これを実行する手段は、
"勤続年数"だと続ける。


労働者はその会社での勤続年数が短いほど
レイオフされたり解雇されたりする傾向が
強くなる。


アメリカの工業界における勤続年数の規定は、
契約というよりは慣習をもとに運用されているが、
会社が存続する限り、実質的な雇用の安定が
保証される。



「どんな勤続年数の制度にも不利な点があり、

　とてもよく知られている事実ですので、

　ここで改めて繰り返す必要はないでしょう。

　それでも、勤続年数が雇用を保証するための原理である、

　しかもきわめて有効な原理である、

　ということはあまり理解されていません。」

～Ｐ．Ｆ．ドラッカー
「ドラッカーの講義(1943-1989)~マネジメント・経済・未来について話そう~」
（１９５０年代）